【2022/23卒アフターコロナ対応最新版】マスコミ業界/広告業界 就職偏差値

【2022/2023卒最新版】マスコミ業界/広告業界 就職偏差値、就職ランキング【アフターコロナ/業界再編対応版】
70  サイバーエージェント 電通デジタル
68 日テレ 日経新聞
67 関テレ テレ東 ADKマーケティングソリューションズ 読売新聞
66 よみうりテレビNHK(記者)  共同通信 TBS 電通 集英社 新潮社 毎日放送 東海テレビ CBC 日経BP 文芸春秋
65 中京テレビ 角川書店 講談社 小学館 マガジンハウス 東洋経済新報社 アシェット婦人画報社
64 産経新聞 時事通信 光文社 毎日新聞 テレビ大阪 中日新聞 朝日新聞 テレビ朝日
63 西日本新聞 リクルート スポニチ 朝日放送 東スポ  報知 北海道新聞 日刊スポーツ
62 NTTアド JR東日本企画 東急エージェンシ
61 共同テレビ 河北新報 東宝
60 神戸新聞 テレビ愛知 松竹
59 ジャパンタイムズ 京王エージェンシー 東映 双葉社 電通東日本 電通西日本 読売IS  信濃毎日 宝島社 小田急エージェンシー
58 中国新聞 ギャガ Fringe81 オプト ダイヤモンド社 フジテレビ 主婦の友社 主婦と生活社 電通九州 電通テック 静岡新聞  朝日広告社 日本経済広告社
57 札幌テレビ 徳島新聞 泉放送制作 東北新社 TBSビジョン
56 吉本興業  電通北海道イースト JR西日本コミュニケーションズ JR東海エージェンシー テレビ朝日映像
55 熊本日日新聞 ナベプロ ホリプロ 千葉日報 瀬戸内海放送
54 テレビ岩手 電通パブリックリレーションズ セプテーニ 東奥日報  四国新聞 太田プロ 電通クリエイティブ
53 埼玉新聞 大映テレビ 青森放送 茨城新聞
52 琉球新報 高知新聞  読売エージェンシー GMOアドパートナーズ 秋田魁新報
51 下野新聞 愛媛新聞 福島民報
50 室蘭民報 日刊工 松竹芸能 日本農業新聞 上毛新聞
2020/2021改訂版
従来の偏差値表に加えてデジタル化/アフターコロナの対応を加味しました。
旧来の偏差値表には旧社名の物が多くありましたので,最新の社名に変更しました。
*こちらの偏差値表の内容はリンクフリー,転載自由です。
ランキングについて,解説します。
広告業界全体的に,デジタル化の波に乗れた会社はランキングを大幅にあげて,逆に乗れなかったところはランキングを下げています。
例えば屋外広告【OOH】,コロナによって外出の機会が大幅に減っています。
コロナとは関係なく,テレビからスマホに急激にシフトしています。
デジタル広告は,従来のテレビ広告と全く違い潰しは全く利きません。
学習し直すにも限度はあるので,優秀な人材をいかに確保できるかがポイントです。
偶然,見つけたこの記事。レベル高すぎます。
著者の過去の経歴調べましたが、半導体回路の設計エンジニア、フリーランスの翻訳家 ~
バリバリのエンジニアですね。
他にどういう人材がいるかは分かりませんが,このレベルが多いならば,他のネット専業広告代理店も油断出来ないと思います。
風の噂では,電通デジタルは人材集めがうまく行ってると聞きましたが,その話が裏付けされました。
おそらく,電通に昔からいる人はこの記事を書けるレベルが分からない人も少なくないと思いますが,少なくとも私から見てもレベル高いと感じます。
電通デジタルとして,今後どこまで延びるのか注目したいところです。
以下にも書きましたが,今後はどんぶり勘定ではなく,費用対効果を重視すべきです。
ADKが大幅に順位をあげたのは,米系ファンド資本が入り,どんぶり勘定が許されない環境に変わったという事も大きいでしょう。
多くの人が知っているADKとは,外資が入り変わったようです。
閉鎖的な広告業界に,外資の入った企業が古い業界慣習をかき乱し業界を変える台風の目になることを期待したいところです。
テレビ業界では,テレビ東京が躍進の一方,既存キー局は順位を軒並み下げました。
コロナの打撃を受け,どの企業も広告費削減に動いているのでCM収入は見込めません。いかに低い制作費で番組を作れるかがポイントです。
その観点から,テレビ東京は大幅に順位を上げる一方,高コスト体質のフジテレビは大幅に順位を下げました。
コロナで不況が深刻化する中ほかのテレビ局もどんぶり勘定ではなく,テレビ東京のコスト意識の高さを見習って欲しいものです。
数年前,振り返ればテレビ東京という言葉を聞きましたが,振り返ればというよりもう追い抜かれています。
新聞は、スマホシフトだけが部数大幅減少の原因でなく、近年セキュリティ意識の高まりとともに集合住宅の建物入り口オートロック化が急速な勢いで進んでいます。
オートロックが導入されると、玄関先までの配達が不可能となるため、配達不要の電子化は不可避で新聞社の命運を握っているといって間違いありません。
(平日朝の忙しい時間に郵便受けまでわざわざ新聞を取りに行く人はあまりいませんよね?)
しかしながら、日経新聞以外は、順調に電子化が進んでいないので、日経新聞社は据え置き、他新聞社は将来性を考慮した結果、軒並み偏差値ダウンとなりました。
就職偏差値は,他にも沢山掲示しているページがあります。
しかし,ほとんどはコロナ前のものでここと全く違います。
古いデータを見ると就活大失敗するかもしれません。
就職活動の際は,コロナによる環境の大幅な変動は考慮しておきたいものです。
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