博報堂DYグループに入社/退職希望の方へ

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    言いたいことは、博報堂はありとあらゆる工作 企業ブランドにとってマイナスになることがあれば、隠蔽を徹底的にしてもみ消したりして、世間的によいイメージを作っています。

    ネットの口コミなど見て入社、転職の際、企業研究をしている方も多いと思います。
    どこの会社でも、大なり小なり理想と現実が違うことはあります。
    私も過去5社経験して理想と現実が違うというのは普通のこととよくわかっています。
    それでもあまりのギャップの大きさに驚いています。
    それは私だけでなくそう感じている人多数います。
    以下は博報堂DYグループ系ネット広告子会社 DAコンソーシアムのデータです。
    口コミはこうです。
    平均勤続年数0.5年~1.2年 です。
    この会社の社員は、買収先企業にいたか、中途社員がほとんどなので、ほとんどの人は外の会社を知っています。隣の芝生は青い という言葉がありますが、他社を知らなければ、それはよくあることです。
    でも他社を知っている人たちが、客観的に見て逃げ出しています。
    あまりの短期退職で被害者には気の毒にさえ感じます。
    * 被害者=退職者 加害者=博報堂DYグループ
    もし短期退職した方(博報堂DYグループからの退職検討中)がここへの転職を後悔して悩んでいたら言ってあげたいです。転職後悔した方を様々な企業で見てきたので、後悔する気持ちは痛いほど分かります。夜も眠れないくらい悩んでいる人もいるかと思います。
    体を壊しそう、壊している方も少なくないと思います。
    (ちなみに会社が原因で精神疾患になった場合(はっきりした起因関係の証明は難しくても、その可能性がある場合)は、労災申請できる場合があります。社会保険労務士にご相談ください。)
    一般的に短期退職は、事前リサーチが足りない と本人の責任にされますが、他の会社ならまだしも、権力で自由自在にネット工作できるこの会社に関しては責めるのは酷です。
    よい口コミばかりで徹底的にリサーチするほどよい会社と誤解し、地雷を踏む確率が高くなるのですから。
    つまり地雷を踏むほどあなたは企業研究しっかりしていたわけです!
    自分をこれ以上責める必要はないです。
    ネット工作ここまでされていると誰も夢にも思いませんからね。
    あなたが悪いのではないです。世の中には広告企業はたくさんあります。
    そして多くの広告企業はあなたの力を借りたがっています。
    ネット広告などの知識があれば圧倒的にこの分野は人材不足なので、引く手あまたです。コロナの逆行下でも、、、いやコロナ渦だからこそ、引く手あまたです。
    過ぎたことを悔やんでも過去は変えられません。前向きに人生やり直して下さい。
    転職は汚点ではありません。経験値です。
    私も今まで5社、様々な業種、企業を見ることができてよかったと心から思います。
    企業良し悪しは世間体や就職偏差値ではなく、どれだけやりがいを持って仕事をできる環境がその企業にあるかどうかです。
    博報堂DYグループから逃げ出して人間らしい人生を送りましょう。
    新天地で気分一新頑張ってください
    博報堂DYグループに入社希望の方に「現実」を届けられ進路の参考になれば幸いです。
    私のように博報堂DYグループに人生を狂わせられる人が一人でも減ることを心底願っています。
    今まで、ここの会社以外で知人から転職相談受けたこと何度もあります。いつも転職を煽っているわけではなく、むしろとどまった方がいいと説得する方が多いです。
    転職はいつもバラ色ではなく、成功する確率半分、失敗する可能性が半分だからです。身をもって体感しています。
    「でもここだけは例外。辞めた方がいい。」
    ここまで言うのは初めてです。通常はここまでは言いません。
    会社や上司のために自分を犠牲にする必要はありません。
    自分を大切にしてください。そして、会社や上司のためでなく、自分の納得できる仕事を見つけてください。
    参考
    自分の経験的に博報堂DYグループは退職引き留めがすさまじいです。
    転職先企業を調べて、圧力をかけて転職妨害をすることが予想されます。
    私もひどい常軌を逸した退職妨害を受けました。
    あまりに度を超えて退職引き留めがしつこいときは、自分一人で解決しようとせずに専門家を使ったほうがいいです。
    いざというとき自分を守ってくれるのは、組合も労基署でもなく自分でお金を出して契約した法律の専門家です。
    民間の「退職代行会社」はおすすめしません。民間には会社と交渉する法的権限がありません。
    また話がこじれた訴訟とかになった場合、厄介です。
    「弁護士」ならば法的権限もあり、あらゆるケースでも対応可能ですので、依頼する場合は必ず「弁護士」を使ってください。
    民間より若干高いですが、心強い味方です。